審査が通りづらい理由！同棲が賃貸物件の入居審査に与える影響を解説

これから同棲を検討しているカップルが賃貸物件を探す場合、審査が厳しくなると耳にしたことがある人も多いでしょう。
賃貸物件で同棲したい場合は、通常の入居審査よりも厳しくなりますが、無許可で同棲を始めると注意を受ける場合もあります。
今回は、賃貸物件で同棲したい場合に知っておきたい、審査にとおるポイントを解説します。

賃貸物件で同棲したい場合に審査が厳しくなる理由

賃貸物件への入居を希望する同棲カップルに対する審査が厳しくなるのには、主に以下の3つの理由があります。
それぞれの理由について見ていきましょう。

理由1：喧嘩別れ

同棲カップルの場合、婚姻関係を結んでいないため、どの程度長く関係性が続くかは不明瞭だと考える大家や不動産管理会社がほとんどです。
喧嘩別れをして、契約期間満了前に退去するカップルがいるのも事実であり、同棲カップルに対して良い印象を持っていない大家や不動産管理会社が多く存在します。
同棲を始めてから喧嘩が増えるカップルは多いといわれていますが、初めて同棲をするカップルはお互いの生活スタイルを理解していないケースもあります。
一緒に暮らすなかで相手の嫌な部分が見え、喧嘩別れにつながってしまうのです。

理由2：滞納

大家や不動産管理会社が、賃貸物件の入居審査において重視しているポイントのひとつが、家賃の支払い能力です。
同棲カップルは、家賃の支払いを折半しているケースが多く、喧嘩別れや破局などによりどちらかが退去してしまうと支払いが厳しくなるため、家賃滞納のリスクが高まります。
家賃滞納は賃貸経営において大きなダメージとなり、収入源が絶たれてしまうことから、同棲カップルの入居は敬遠されがちです。
家賃滞納のリスク以外にも、同棲カップルのどちらかに携帯電話・クレジットカード・税金などの滞納があると、支払い能力に懸念があるとして入居審査に落ちやすくなります。

理由3：騒音

同棲カップルの入居では、近隣との騒音問題が想定され、トラブル回避のために審査が難しくなるケースもあります。
同棲カップルは20代くらいの年代が多く、夜遅い時間帯に大声や物音を出すのではないかと心配する大家や不動産管理会社がいるのも事実です。
昼間の生活においても、1人暮らしよりも2人暮らしの方が音を出す機会が増え、気づかないうちに周辺住民が騒音だと感じる可能性もあります。
住民同士のトラブルを避けるため、入居審査の段階で同棲カップルの人柄をチェックし、入居を判断するケースが一般的です。

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賃貸物件で無許可の同棲がばれるとどうなるか

賃貸住宅で、同棲について無許可のまま入居するとどのような事態が起こるのか、気になる方もいるでしょう。
ここでは、無許可の同棲がばれるとどうなるのかについて解説します。

厳重注意を受ける

無許可のまま同棲をしていると、大家や不動産管理会社から厳重注意を受けるでしょう。
特に、単身用の部屋で同棲をすることは契約違反であり、厳重注意を受けても同棲を続けていると、最悪の場合は退去を求められる可能性もあります。
単身用の部屋に、たまに相手が宿泊することは禁じられていませんが、頻繁に続いたりほかの入居者に迷惑をかけたりすると、強制退去の理由となり得るため注意が必要です。
無許可のまま同棲していても、大家や不動産管理会社に見られたり、ほかの入居者から通知されたりするとばれてしまうため、隠し続けることは難しいでしょう。
また、郵便物や防犯カメラの映像などからばれる場合もあり、何らかのきっかけで同棲がばれると考えておいたほうが賢明です。

事前に許可を得ておくことが大切

同棲について、大家や不動産管理会社とのトラブルを避けるためには、賃貸物件を契約する前に大家や不動産管理会社に許可を得ておくことが大切です。
同棲や同居が決まっていない場合でも、可能性がある旨を伝えておくと、トラブルを避けられます。
特に結婚を前提とした同棲であれば、婚約者がやがて夫婦となるため、単身用物件でなければ認めてもらえるケースがほとんどです。
同棲を前提として物件を探す場合は「2人入居可」と明示された物件を条件にすることも重要です。
入居条件を満たさないと審査を受けられないほか、審査がとおっても大家や不動産管理会社が許可を出さないと、入居はできません。
入居審査を受ける前の段階で、必ず同棲したい旨を伝えておきましょう。

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賃貸物件で同棲したい場合に審査がとおりやすくなるポイント

賃貸物件で同棲したい場合、審査にとおりやすくするには、ポイントを理解して準備する必要があります。
ここでは、ポイントを3つ解説するので、審査前にチェックしておきましょう。

ポイント1：同棲相手が連帯保証人になる

審査がとおりやすくなるポイントのひとつは、同棲相手を連帯保証人にして手続きをとることです。
賃貸借契約の連帯保証人は、収入がある両親やきょうだいなどの身内に頼むケースが多いですが、これに加えて安定した収入のある同棲相手を連帯保証人にすると審査にとおりやすくなります。
または、2人とも契約者となり、審査を受ける「連名契約」の方法も選択でき、この場合は2人のそれぞれに連帯保証人を選出するのが一般的です。
連帯保証人が2人になると、大家や不動産管理会社に対する信頼度が高まるほか、万が一家賃滞納があった場合に連帯保証人へ催促ができるため、審査にとおりやすくなるのです。

ポイント2：1人分の収入で払える家賃の物件を探す

同棲する物件を探す場合に、1人分の収入で払える家賃の物件を探すことも、大切なポイントとなります。
2人分の収入で家賃を決めると、同棲を解消して片方が退去した場合に、残った1人では家賃が払えないリスクが高まるためです。
家賃の目安は、手取りの3分の1までといわれており、手取りが20万円であれば 6万6,000円・ 30万円であれば10万円 が目安です。
賃貸物件の入居審査基準もこの目安に沿って決められており、支払い能力をチェックするポイントのひとつとなっています。
同棲を始めた後の生活を想定し、広い部屋に住みたいと思う人も多く見られます。
しかし、家賃の支払いは住み続けるための条件であるため、収入と家賃をきちんと照らし合わせて物件を選びましょう。

ポイント3：婚約者との同棲である旨を伝える

結婚を前提とした同棲であれば、審査書類の続柄を「婚約者」と記載し、婚約者との同棲である旨を伝えると関係性が証明でき、審査にとおりやすくなります。
同棲を始める時点では他人であっても、近いうちに法律上の夫婦関係となることが決まっていれば、支払いの点で安定性が高まり、退去のリスクも低くなるためです。
大家や不動産管理会社によっては、入籍予定日などを確認するところもあるため、2人で事前に打ち合わせておく必要があります。

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まとめ

カップルが賃貸物件で同棲したい場合、喧嘩別れや家賃滞納のリスクが高く、騒音の懸念も想定されるため審査が難しくなる傾向にあり、入居に不安を感じる大家や不動産管理会社もいます。
無許可の同棲がばれると、大家や不動産管理会社から厳重注意を受け、強制退去となる可能性もあるため、同棲の可能性がある旨を審査前に必ず伝えておくことが重要です。
同棲したい場合に審査がとおりやすくなるポイントとして、同棲相手が連帯保証人となる・1人分の収入で支払える家賃の物件を探す・婚約者との同棲である旨を伝えるなどを覚えておきましょう。