居住中の賃貸物件は内見できない？申込方法や対処法も解説

魅力的な賃貸物件を見つけても、「居住中につき内見不可」と書かれていて諦めてしまった経験はありませんか。
内見できない物件は不安で、なかなか踏み出しにくいでしょう。
本記事では、居住中の物件でも失敗しないための物件探しのコツや、先行申込・契約のポイントを解説いたします。

居住中物件の内見不可な状態

気になる賃貸物件が「居住中」で内見ができない際、その理由を知っておくことが大切です。
まずは、居住中物件の内見ができない理由や、物件情報の見方を解説していきます。

居住中と退去予定日の違い

賃貸物件の情報に記載されている「居住中」は、現在の入居者がまだその部屋で生活している状態を示すものです。
そのため、物件情報にある「退去予定日」と「入居可能日」という、2つの日付を正しく理解することが大切になります。
「退去予定日」は、現在の入居者が退去を通知した、あくまでも予定の日であり、事情により変更される可能性もあります。
一方で、「入居可能日」は、退去後の室内清掃や修繕、鍵の交換などがすべて完了し、次の方が住めるようになる日のことです。
この退去日から入居可能日までの期間は、一般的に2週間～1か月程度のため、退去が完了してもすぐに新生活を始められるわけではありません。

内見できない理由と背景

居住中の物件が原則として内見できない理由は、現入居者のプライバシーを守るためです。
生活の場に他人が立ち入ることは負担となり、片付けや防犯面でも不安が生じます。
また、貸主は現入居者に対して内見を強制することはできず、協力はあくまで入居者の方の善意によるものとなっています。
さらに、内見中に備品を壊したり、室内に傷を付けたりするリスクも内見できない理由の1つです。
私物がなくなるようなトラブルがあれば、貸主の責任問題となるため、多くの場合は退去後の内見が基本とされているのです。

内見できるケース

居住中物件でも、入居者の特別な許可があれば内見できる場合があります。
たとえば、転勤などで退去を急いでおり、次の入居者を早く決めたいと協力的なケースです。
その場合でも、同意書の取り交わしや管理会社の立ち会いが必須で、日時は入居者の都合が優先されます。
また、室内の写真撮影は禁止されるなど、プライバシーへの配慮が徹底されます。
ただし、実現する可能性は高くないため、断られた場合はその決定を尊重することが大切です。

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居住中で内見できない賃貸物件の対処法

前章では、居住中物件の内見ができない理由について述べましたが、内見できないからといって諦めるのはもったいないですよね。
ここでは、内見ができない場合の対処法と、失敗しないための情報収集について解説いたします。

同条件の部屋を代替内見

内見できない物件の対処法として、同じ建物内にある別の空いている部屋を、「代替内見」させてもらうことが挙げられます。
希望の部屋と間取りが反転したタイプや、階数が違うだけの部屋でも、広さや天井高などを立体的に把握できるでしょう。
実際の部屋の雰囲気や設備の質などを知る良い機会になるため、不動産会社に一度相談してみましょう。
ただし、代替内見の際は、検討中の部屋との違いを細かく確認することが大切です。
壁紙や床の色といった内装や、エアコンなどの設備が部屋ごとに異なる場合もあるため、その点も質問しておくことが大切です。

間取り図から情報を読み取る

間取り図を見るときは、帖数などの広さだけでなく、細かい部分までしっかり確認することが大切になります。
とくに、部屋の形を歪ませる柱や梁の出っ張り、収納扉の形状、そして各ドアの開閉方向は確認しておきたいポイントです。
また、冷蔵庫や洗濯機のような大型家電をどこに置くかも、具体的に想定してみましょう。
コンセントやテレビアンテナ端子の位置と数が、ご自身の暮らし方に合っているかも確認しておきます。
なお、室内写真は広く見せるために、広角レンズで撮影されていることが多いため、実際の印象と違う場合があると心得ておきましょう。
写真がいつ撮影されたものかを確認することも大切で、気になる点は追加で写真を提供してもらえないか、尋ねてみるのも1つの手です。

周辺環境の現地チェック

室内を見学できなくても、物件の周辺環境や建物の共用部を、自分の目で確かめることは欠かせません。
物件周辺の雰囲気は、平日と休日、昼と夜など、時間帯や曜日を変えて複数回訪れるとよく分かります。
最寄り駅から物件まで実際に歩いて、坂道の有無や街灯の数、夜間の人通りなどを体感することも大切です。
スーパーや病院といった生活に便利な施設がどこにあるか、自分の目で確かめておくと、入居後の生活を想像しやすくなるでしょう。
また、共用の玄関や廊下、ゴミ置き場といった共用部も忘れずに確認しましょう。
とくに、ゴミ置き場の管理状態は住民のマナーを反映するため、快適な共同生活が送れるかどうかの判断材料になります。

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居住中の賃貸物件を確保する申込方法

ここまで、居住中物件の情報収集について解説しましたが、先行申し込みの進め方についてもおさえておきましょう。
最後に、内見できない物件を押さえるための申し込み方法について解説していきます。

先行申し込みの仕組みと注意点

住みたい物件の意思が固まったら、内見前に「先行申し込み」という手続きで物件を押さえるのが一般的です。
これは、他の希望者よりも優先的に入居審査へ進む権利を確保するための、大切な手続きです。
申し込みの際には、申込金として、家賃1か月分程度のお金を不動産会社に預ける場合もあります。
このお金は契約が成立するまでの「預り金」であり、法的に全額返還されるのが原則です。
ただし、後のトラブルを避けるため、返金条件やキャンセル時の取り決めを必ず事前に確認しておきましょう。
また、申込金や預り金の扱いは管理会社や物件ごとに異なります。
契約前のキャンセルは全額返金が一般的ですが、契約締結後は「違約金」や「手付金の没収」などが発生することもあります。
そのため、どの段階の支払いが申込金・預り金・手付金にあたるのかを明確にし、書面で条件を残しておくことが大切です。

有利な条件で契約する交渉術

先行申し込みが無事に済んだら、次は有利な条件で契約するための交渉を進めましょう。
代表的な交渉として、ご自身の引っ越し日に合わせて、家賃の発生日を調整してもらうことが考えられます。
貸主側も空室期間を短くしたいと考えているため、入居意思が固まっている方からの交渉には応じやすい傾向にあります。
また、「フリーレント」といって、入居後の一定期間の家賃を無料にしてもらう交渉も有効です。
とくに、引っ越しの閑散期などは、貸主側が空室対策としてフリーレントを付けやすくなる傾向があります。
ただし、短期解約で違約金が発生する特約が付くことも多いため、契約内容はしっかり確認するようにしましょう。

審査通過率を高める方法

入居審査で重視されるのは、家賃を滞りなく支払える信頼性です。
そのため、身分証や収入証明などの必要書類は、すぐに提出できるよう準備しておきましょう。
申込書は正確かつ丁寧に記入することで、貸主に良い印象を与えられます。
また、内見ができない場合は、退去後の修繕内容を事前に確認することが欠かせません。
壁紙や床の補修、設備の動作確認、ハウスクリーニングの範囲や鍵交換の有無を明確にすることで、入居後の不満を防げるでしょう。
こうした確認が、新生活を安心して始めるための大切なポイントとなります。

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まとめ

居住中の物件は、現在の入居者のプライバシーを守るため、原則として内見はできず、退去予定日から実際に入居できるまでには一定の期間が必要です。
内見できない物件は、同じ建物の別室を見せてもらうか、間取り図を細かく確認し、曜日や時間を変えて周辺環境を自分の目で確かめることが大切です。
気に入った物件は、内見前に「先行申し込み」で確保し、家賃発生日の交渉を進め、契約前には修繕内容を必ず書面で確認しておきましょう。