賃貸物件におけるエアコンの電気代は？設置の許可や故障時の対応をご紹介！

賃貸物件を探していると、エアコン付きの物件を見かけるケースがあるでしょう。
エアコン付きの賃貸物件には、さまざまなメリットがありますが、故障時の対応が気になる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、エアコン付き賃貸物件で押さえておきたい電気代や設置時の許可・故障時の連絡先をご紹介しますので、ぜひ今後の参考にしてみてください。

エアコン付き賃貸物件で押さえておきたい電気代の目安

エアコン付きの賃貸物件を検討しているなら、事前に契約するメリットと電気代の目安を確認しておきましょう。
とくに、夏場や冬場は、エアコンの電気代が高くなりやすいため、家計を圧迫させない工夫が必要です。

エアコン付き賃貸物件のメリット

賃貸物件にエアコンが付いていると、初期費用を抑えられます。
エアコンの購入費用や設置費用を削減できるため、手元に資金が少ない方に適しています。
引っ越し時には、荷物の運搬費用や処分費用など出費がかさむため、エアコンの設置が不要であれば、大幅な節約効果を期待することができるでしょう。
また、入居後すぐにエアコンを使用できるのもメリットです。
引っ越し直後にエアコンを使いたい方は、エアコン付きの賃貸物件を検討するとよいでしょう。
エアコンが設置されていれば、夏場でも汗をかかずに作業ができます。
引っ越しでは、荷解きなどで汗をかくことがあるため、エアコンがあるとストレスの軽減につながります。

エアコンの電気代を計算する方法

エアコンの電気代は、以下の計算式で求められます。
エアコンの電気代=消費電力（W）÷1,000×電気料金単価（円/kWh）
2024年9月時点での電気料金単価は31円/kWhが目安です。
消費電力の単位表記は製品ごとに異なるため、カタログなどに「W」と記載されている場合は、1,000で割った後に電気料金単価をかけて計算します。
580Wの冷房を1日中使用した場合、電気代は以下のようになるでしょう。
580W÷1,000×31円/kWh×24時間=約432円
注意点として、消費電力は一定ではありません。
この金額はあくまでも目安であり、実際の電気代と差が生じる可能性が高いです。

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賃貸物件にエアコンを設置するときは許可が必要か

賃貸物件のなかには、リビングのみエアコンが付いているケースがあります。
そのような物件では、他の部屋にもエアコンを付けたいと考えるでしょう。
しかし、エアコンを設置するときには、いくつか注意点を押さえておく必要があります。
ポイントを把握しないままエアコンを取り付けてしまうと、オーナーや管理会社とのトラブルに巻き込まれるおそれがあります。
問題を起こさないためにも、あらかじめ以下の留意点を確認しておきましょう。

賃貸物件でエアコンを後付けするならオーナーの許可が必要

リビングにエアコンが付いているからといって、他の居室に無断でエアコンを設置すると、ルール違反となります。
注意を受けたり、賠償金を請求されたりするため注意するようにしましょう。
状況によっては、強制退去のリスクもあります。
これらのトラブルを防ぐためには、エアコン設置時にオーナーの許可を取る必要があります。
設置前にオーナーや管理会社に相談し、エアコンの後付けが可能か確認することが重要になるでしょう。
とくに、エアコン工事で壁に配管用の穴を開ける場合は、工事可能な位置を必ず確認してから業者に依頼してください。

賃貸物件に設置するエアコン費用の内訳

賃貸物件にエアコンを後付けする際は、本体代金だけでなく設置費用も必要です。
エアコンの設置を検討している場合は、本体代金と取り付け費用がかかることを把握しておきましょう。
場合によっては、貸主が費用を負担してくれる可能性があるため、事前に相談することが重要です。
オーナーや管理会社が費用を負担する場合は、費用を抑えられる可能性があります。

賃貸物件にエアコンを設置するときの費用相場

エアコンの本体価格は性能や機能によって異なりますが、5万〜10万円が一般的な相場です。
取り付け工事費は1万〜2万円程度が目安となるため、総額で6万〜12万円程度の出費が見込まれます。
ただし、配管工事や追加工事が必要な場合は、その分の費用が加算されます。
エアコンのサイズや設置場所によって、工事費の相場は変動するため、事前に確認しておくことが重要です。
また、賃貸物件の状況やオーナーの意向によっては、工事の許可が下りない場合もあります。
エアコン付きの賃貸物件を探している場合は、契約前に設備の後付けが可能かを確認する必要があります。
許可が得られない場合は、他の物件を検討することになるでしょう。

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賃貸物件のエアコンが故障したときの連絡先と費用負担者

賃貸物件では、エアコン故障時のトラブルが報告されています。
トラブルを防止するには、エアコン故障時の連絡先と費用負担者を明確にしておく必要があるでしょう。
以下では、エアコンが故障したときに相談する場所とともに、修繕費を貸主・借主どちらが支払うのかご紹介します。

賃貸物件のエアコンが故障したときの連絡先

賃貸物件の設備が故障した際の連絡先は、入居時にもらう契約書に記載されているのが一般的です。
どの欄に記載されているかは不動産会社によって異なるため、一概には言えません。
国土交通省のフォーマットを使用している不動産会社であれば、賃貸住宅標準契約書の設備維持管理に関する項目で確認できます。
そのほか、重要事項説明書や「賃貸住宅紛争防止条例に基づく説明書」に記載されている場合もあります。
不明な場合は、連絡先がわかるオーナーや管理会社に電話で問い合わせて指示を仰ぎましょう。

故障したエアコンの修繕費を貸主が負担するケース

賃貸物件に備え付けられているエアコンは、オーナーの所有物です。
そのため、修繕費は原則として貸主が負担します。
経年劣化によってエアコンが故障した場合は、修繕費の負担が貸主になることを覚えておきましょう。
ただし、場合によっては、経年劣化であっても借主の負担となる可能性があります。
対応は物件ごとに異なるため、入居前に確認しておくことが重要です。
契約書をよく確認し、エアコン修繕に関する費用負担の内容を明確にしておきましょう。

故障したエアコンの修繕費を借主が負担するケース

故障の原因が借主にある場合は、借主が費用を負担しなければなりません。
借主がエアコンの修繕費を負担する例として、エアコンフィルターの掃除を怠ったり、室外機の周囲に物を置いて通気を妨げたりした場合が挙げられます。
このような事例では、故障の原因が借主にあると判断され、修繕費を請求される可能性があります。
また、エアコンが故障した場合は、修理の前にオーナーや管理会社の許可を得る必要があるでしょう。
無断で修理をおこなうと、さらに費用を請求されるおそれがあるため注意が必要です。
経年劣化による故障と判断されても、許可を得ていなければ修繕費の回収ができない可能性もあります。
エアコンが故障した際は、借主が不利な状況に陥らないよう、必ずオーナーや管理会社に相談してください。

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まとめ

エアコン付きの賃貸物件は、初期費用を抑えられるのがメリットです。
設置には、オーナーや管理会社の許可が必要になるので、忘れずに問い合わせましょう。
故障した原因が借主にあるケースでは、エアコンの修繕費を借主が負担しなければなりません。