賃貸物件の専有面積とは？計算方法や一人暮らしに適した専有面積も解説！

賃貸物件を探すときは、入居後に快適な生活ができるように、立地や階数などのさまざまな希望条件を考えますよね。
専有面積も、賃貸物件を探すときの条件として押さえておきたいポイントの1つです。
そこで今回は、専有面積とはなにか、計算方法や一人暮らしに必要な広さもふまえて解説します。
一人暮らし用のお部屋探しをされている方は、ぜひご参考にしてください。

賃貸物件の専有面積に該当する部分と含まれない部分とは

賃貸物件を探していると、専有面積との言葉を目にすることがあるでしょう。
きちんと把握していなくても、部屋の広さに関係する言葉であることは漠然とわかるかもしれません。
けれど、しっかりと理解していたほうが、入居後の生活が快適になる可能性があります。
そこで、専有面積とはなにか確認しておきましょう。

専有面積とは

専有面積とは、区分所有者が単独で専有している生活スペースの床面積のことです。
つまり、集合住宅において、その部屋の居住者だけが使用できる専有部分の面積を指します。
具体的には、リビングや寝室などの居住スペースのほか、キッチン、トイレ、浴室、玄関なども専有面積に含まれます。
クローゼットや押し入れなどの収納スペースも専有面積に含まれることは、あまり知られていないかもしれません。
「生活空間が広いと思ったら収納が多かった」といった誤解をしないよう、この点は理解しておくと良いでしょう。
なお、専有面積には「壁芯面積」と「内法面積」の2種類があります。
いずれを記載しても良いことになっているため、専有面積を確認する際は注意が必要です。
それぞれの特徴や計算方法については、のちほど解説します。

専有面積に含まれない場所とは

専有面積に含まれない場所は、集合住宅の共有部分です。
具体的には、玄関ポーチやエレベーター、階段などは専有面積に含まれません。
また、以下の3点は専有面積に含まれそうに見える場所ですが、実際には含まれないことが多いため注意が必要です。

●バルコニーやベランダ
●ロフト
●床下収納

バルコニーやベランダは部屋とつながっているため、専有面積に含まれないことは意外に感じるかもしれません。
しかし、バルコニーやベランダは火災などの緊急時の避難経路であるため、共有部分に該当します。
したがって、専有面積には含まれないので注意しましょう。
また、ロフトや床下収納は、「部屋全体の専有面積の半分未満であること」などの条件を満たす場合、専有面積に含まれません。
これらの点を把握しておくと、賃貸物件の広さをより正確にイメージできるでしょう。

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賃貸物件の専有面積を調べるために知っておきたい計算方法とは

先述のとおり、賃貸物件の専有面積には壁芯面積と内法面積の2種類があります。
これらの違いを知らないと、記載されている専有面積と実際の広さとにギャップを感じるかもしれません。
そこで、2種類の専有面積の特徴や計算方法などを確認しておきましょう。

壁芯面積の特徴や計算方法とは

壁芯面積とは、柱や壁の厚さを含んだ面積のことです。
読み方は「へきしんめんせき」で、実際には使用できない部分の面積も含まれているのが特徴です。
壁芯面積を計算する際は、柱の中心間距離を基に面積を算出します。
つまり、部屋を真上から見た場合に、壁の厚さの半分が面積に含まれます。
この特徴から、壁芯面積は賃貸物件を探す人にとってわかりにくく、なぜ専有面積として使われているのか疑問に感じることもあるでしょう。
その理由の一つに、新築分譲マンションを販売する際、室内が完成していない段階で広告を出すことが挙げられます。
室内が完成していないと、実際に使える面積を正確に計算することは難しいためです。
こうした事情もあり、分譲マンションなどの区分所有建物の専有面積は、壁芯面積の記載が原則とされています。

内法面積の特徴や計算方法とは

内法面積の読み方は「うちのりめんせき」で、壁の内側の面積を指します。
柱や壁の内側の寸法から計算されるため、生活スペースとして実際に使える面積です。
中古の分譲マンションや賃貸物件の情報には、内法面積が記載されていることが多いでしょう。
ただし、壁芯面積が記載されている場合もあるため、図面を見る際はどちらの面積かを確認しておくと安心です。

専有面積を畳数に換算する際の計算方法とは

2種類の専有面積の違いを把握しても、面積の数値だけでは広さをイメージしにくいことがあります。
その場合は、以下の計算方法で畳数に換算してみましょう。
畳数 ＝ 面積（㎡） × 0.3025 × 2
たとえば、面積が25㎡の部屋の場合、「25 × 0.3025 × 2 ＝ 15.125」となり、約15畳の広さであることがわかります。
面積だけではわかりにくいと感じたときは、この方法を試してみてください。

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賃貸物件で一人暮らしをする際におすすめの専有面積とは

賃貸物件の専有面積は、広いほうが開放感を感じて快適に生活できる可能性があります。
けれど、専有面積が広くなると家賃も上昇するので、バランスを考えて選ぶことが大切です。
国土交通省が定める水準では、一人暮らしに最低限必要な居住面積は25㎡、ゆとりのある居住面積は40㎡とされています。
25㎡はベッドとテレビ台、ローテーブルと収納棚、小さめの机が置けるくらいの広さです。
上記を1つの基準として、賃貸物件で一人暮らしをする際におすすめの専有面積を学生・女性・30代の3つのケースに分けて確認してみましょう。

学生が一人暮らしをする際におすすめの専有面積とは

学生が一人暮らしをする際に特に重視するのは、家賃の安さです。
賃貸物件の家賃を抑えるためには、20㎡以下の部屋を選ぶことがおすすめです。
都市圏でも、15㎡～20㎡の部屋なら6万円から8万円ほどの家賃で借りられます。
少し狭く感じるかもしれませんが、この程度の専有面積であれば生活に支障はないでしょう。

女性が一人暮らしをする際におすすめの専有面積とは

女性はファッションや趣味のものなど、私物が多い傾向があります。
そのため、賃貸物件で一人暮らしをする場合は、収納スペースに注目することが重要です。
先述のとおり、クローゼットや押し入れなどは専有面積に含まれるため、25㎡～30㎡ほどの広さを目安にすると収納に困らずに暮らせるでしょう。
ロフトや床下収納は専有面積に含まれないことがあるため、間取り図を確認する際はそれらの有無もチェックしておきましょう。

30代の方が一人暮らしをする際におすすめの専有面積とは

30代は収入に余裕が出てきて、自分のライフスタイルに合った部屋を選べるようになる時期です。
インテリアにこだわる方や開放感のある暮らしを求める方は、30㎡以上の部屋を選ぶと理想の生活が実現しやすいでしょう。
この程度の専有面積があれば、1LDKや2LDKの間取りも選べ、「生活空間と趣味の部屋を分けたい」といった希望も叶えられます。
一方で、コンパクトな暮らしを希望する場合は専有面積を小さめにし、立地の良さやセキュリティなどの条件を重視してもよいでしょう。

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まとめ

賃貸物件における専有面積とは、その部屋の居住者だけが使用できる専有部分の面積のことです。
壁芯面積と内法面積の2種類があり、賃貸物件では一般的に内法面積が記載されています。
一人暮らしに適した専有面積は住む方や希望条件などによって変わるので、理想の暮らしと家賃との兼ね合いなどを考えながら選びましょう。