賃貸物件におけるフリーレントとは？デメリットや初期費用を解説

次に住むための賃貸物件を探していると、フリーレントと書かれた広告を目にすることがあります。
フリーレントは需要がある賃貸物件ですが、具体的にどのようなものかご存じない方がいらっしゃるかもしれません。
そこで今回は、賃貸物件におけるフリーレントとはどのようなものなのか、存在する理由とデメリット、フリーレントにかかる初期費用を解説します。

賃貸物件にフリーレントがある理由とは

フリーレントに興味をお持ちならば、まずはフリーレントとは何かをチェックしてみましょう。

フリーレントとは何を意味する？

フリーレントとは、賃貸借契約の内容のことであり、一般的な賃貸物件と室内の設備などに差が生まれるわけではありません。
フリーレントの名前は、一定期間において家賃がかからないことに由来しています。
どの程度の期間にわたり家賃がかからないのかは、賃貸物件ごとに異なります。

フリーレントはなぜ存在する？

家賃が一定期間無料になると聞いて、問題がある賃貸物件ではないかと不安になる方がいらっしゃるかもしれません。
しかし、フリーレントは安心して借りられる賃貸借契約です。
フリーレントが生まれたのは、より多くの入居者に契約を検討してもらえるようにすることが理由です。
人気のエリアには多くの賃貸物件があり、それぞれに間取りの使いやすさ・設備の新しさ・家賃の手ごろさなどをアピールしています。
フリーレントもこうした賃貸物件のアピールポイントの1つで、出費がかさむ転居時の負担を減らすことが可能です。
大家さんの立場で考えてみると、家賃を下げずに入居者を集められるため、家賃収入を確保しやすいといった事情があります。
むやみに家賃を下げると資産価値も下がるため、フリーレントを選択する大家さんがいます。

フリーレントの契約内容

一般的なフリーレントの賃貸物件では、賃貸借契約を結んだ日から1か月ほどの家賃が無料になります。
ただし、賃貸物件によっては、3か月ほど家賃が無料になることがあります。
反対に、家賃が無料になる期間が半月ほどと、短くなる賃貸物件も珍しくありません。
フリーレントと書かれていても、その契約内容は賃貸物件ごとにさまざまです。
賃貸借契約を結ぶ前には、家賃が無料になる期間がどれくらいかをチェックしておきましょう。

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賃貸物件におけるフリーレントのデメリット

フリーレントにはメリットしかないように感じられるかもしれませんが、注意したいデメリットがあります。

デメリット①一定期間住まないと違約金がかかる

フリーレントの賃貸物件は、家賃が無料になる期間を含めて、一定期間の居住が契約条件となっています。
契約内容で定められた一定期間が経過する前に解約した場合、違約金がかかることがデメリットです。
したがって、短期間の住まいとして最適だと考えていても、想定外の出費となることに注意が必要です。
フリーレントは、短期間の居住に適した賃貸物件ではなく、転居にともなう入居者の負担を減らすために、最初の家賃を無料にしている賃貸物件を指します。
一般的な賃貸物件と同様に、長期の居住を前提としていることに注意しましょう。

デメリット②無料になるのは家賃のみ

フリーレントであれば、コストをかけずに暮らせると思われがちですが、実際には一定のコストがかかります。
具体的には、賃貸物件の管理費・共益費などが必要です。
このほかに、駐車場を使用する場合、駐車場代が別途発生することがあります。
賃貸物件によっては、家賃以外のこうしたコストが高額になり、経済的な負担が大きくなることがデメリットです。
フリーレントの賃貸物件に住む場合、無料になるのは家賃だけなのかを確認することが大切です。
また、管理費・共益費・駐車場代がかかる場合には、具体的な金額を把握すると良いでしょう。

デメリット③家賃が高めに設定されている

フリーレントの賃貸物件のなかには、家賃が高めに設定されているものがあります。
そのため、安いと思って住んだとしても、ほかの賃貸物件のほうが結果的にお得になる可能性があることはデメリットです。
フリーレントの文字だけで賃貸借契約を決めるのではなく、エリア内の家賃相場を把握したうえで、賃貸借契約を決めることが大切です。
フリーレントの賃貸物件にどれくらいの期間住むかを考えたうえで、フリーレントのほうがお得なのか、家賃が安い一般的な賃貸物件のほうがお得なのか、トータルのコストを計算してみましょう。
もちろん、フリーレントであっても相場と同等の家賃の賃貸物件もあるので、さまざまな賃貸物件を比較するのがおすすめです。

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フリーレントの賃貸物件における初期費用

フリーレントの賃貸物件で賃貸借契約を結ぶ場合、気になるのが初期費用です。
具体的な初期費用の内訳をチェックして、予算を考えてみましょう。

初期費用①管理費・共益費

3か月家賃が無料となるフリーレントの場合、管理費・共益費については3か月分の支払いが必要です。
毎月1か月分を支払うならば問題ないと思われるかもしれませんが、賃貸物件の入居時には、初期費用として2か月分ほどが必要になることがあります。
賃貸物件によっては、賃貸借契約を結ぶにあたり、初期費用として翌月分の管理費・共益費の支払いを求められます。
フリーレントの賃貸物件を契約する前には、こうした管理費・共益費を初期費用としていくら支払うかを確認しておきましょう。

初期費用②礼金

フリーレントの賃貸物件では、一般的な賃貸物件と同様に礼金が発生します。
無料になるのは、あくまでも最初の数か月の家賃のみであることには、注意が必要です。
具体的に礼金としていくらが必要かについては、賃貸物件ごとに差があります。
できるだけ初期費用を減らして賃貸物件に入居を希望されるならば、あらかじめ礼金がいくらになるかを確認すると良いでしょう。

初期費用③敷金

フリーレントでは、礼金と同様に敷金も必要です。
初期費用の負担を減らせる新居をお探しならば、礼金だけでなく敷金の金額もチェックしておきましょう。
フリーレントのなかには、敷金がかからないものがありますが、物件数は少数です。
敷金無料のフリーレントを探すのは困難なので、ある程度の出費は初期費用として考えておくと良いでしょう。

初期費用④仲介手数料

不動産会社の仲介で賃貸物件を契約した場合、仲介手数料がかかります。
仲介手数料としてかかるのは、家賃の1か月分ほどに相当する金額となるのが一般的です。
ただし、フリーレントの賃貸物件のなかには、仲介手数料が不要になるものがあります。
仲介手数料がかからないと明示されている賃貸物件であれば、初期費用のなかで仲介手数料を払わずに済みます。

初期費用⑤日割り家賃

月の途中で賃貸借契約を結んだ場合、その月の家賃を日割りで支払うことがあります。
フリーレントの契約にもよりますが、契約の翌月からの家賃が無料になることが多いでしょう。
このように、フリーレントでも、初期費用としていくらかの家賃が発生する可能性があることは、注意が必要です。
賃貸借契約を結んだ日から家賃が無料になるのか、翌月から無料になるのかを確認するとともに、初期費用として支払う家賃がいくらかを確認しておきましょう。
賃貸物件によっては、初期費用として翌々月分の家賃の支払いを求められることがあります。

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まとめ

フリーレントの賃貸物件とは、契約から一定間は家賃がかからない賃貸物件です。
一定期間入居せず退去した場合に違約金がかかることや、別途駐車場代などが発生することは、フリーレントのデメリットです。
敷金・礼金・月割り家賃など、フリーレントの賃貸物件にかかる初期費用についてもチェックしておきましょう。