賃貸物件は築古と築浅どちらが良い？築年数の違いや耐用年数について解説

賃貸物件を決める場合の基準には、立地や間取り、値段などさまざまなものがありますが、築年数についても忘れてはいけません。
築古物件と築浅物件の特徴を理解しておけば、より自身に合った賃貸物件をスムーズに見つけることも可能です。
今回は、築古の賃貸物件が持つメリットと、築浅の賃貸物件が持つメリット、構造による耐用年数の違いについて解説します。

築年数が経過している築古賃貸物件のメリット

まずは、築古の賃貸物件が持つメリットについて確認していきましょう。
築年数が経過した古い物件は、どうしても新築や築浅の物件に比べるとマイナスのイメージを持たれやすいですが、実際はさまざまな長所も存在します。
今回はとくに代表的な3つのメリットについて解説します。
これらのポイントを重視する方は、積極的に築古物件への入居を検討してみると良いでしょう。

新築や築浅の物件に比べて家賃が安い

築古の賃貸物件を選ぶ大きなメリットのひとつは、家賃が安めに設定されていることです。
一戸建て住宅の価格が築年数の経過とともに安くなるように、賃貸物件の家賃も基本的には築年数が増えるほど安くなります。
築10年の物件であれば1割程度、築20年の物件であれば2割程度新築より家賃が下がるといわれているため、なるべく住居費を抑えたい方におすすめです。
設備は新築や築浅に比べると古くなりますが、築年数が10年程度であれば、あまり気にせず使えるケースも多いでしょう。

自身の希望に合った物件が探しやすい

新築や築浅の物件は人気が高いため、良い条件の賃貸物件はすぐに空室が埋まってしまいます。
一方、築古の賃貸物件は競争率が低いので、結果として物件探しの選択肢が広がるメリットがあります。
新築や築浅にこだわらないことによって、希望の間取りやペット可などの条件に合致する賃貸物件が探しやすくなるでしょう。

リノベーション物件が見つかる可能性がある

ここまではメリットに焦点を当ててきましたが、築古の賃貸物件には設備の古さや見た目の悪さといったデメリットがあるのも事実です。
実際の状態は物件によって異なりますが、築年数が経過している以上、ある程度妥協しなければいけないこともあるでしょう。
しかし、大規模な工事をおこなって物件の価値を向上させたリノベーション物件であれば、たとえ築古物件でもこれらの欠点を克服している可能性があります。
設備や見た目を改善していても家賃は築浅の物件より安く設定されている場合があるので、生活の利便性とコストの双方を重視したい方にとくにおすすめです。

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築年数があまり経過していない築浅賃貸物件のメリット

次は築浅の賃貸物件のメリットについて見ていくのですが、その前に確認しておきたいのが「築浅」の定義の問題です。
実は「築浅」に明確な定義はなく、不動産会社や不動産ポータルサイトなどによって、用法はバラバラです。
築年数3年以内で新築に該当しない物件を築浅とするケースもあれば、築5年を築浅の基準としているケースも見られます。
築浅物件と紹介されている賃貸物件への入居を検討する場合は、きちんと築年数を確認し、直接外装や内装を確認するようにしましょう。

内装や外装がきれい

築浅の賃貸物件が持つ大きなメリットは、築年数が経過していないため内装や設備がきれいなことです。
どれだけ丁寧にメンテナンスをしていても、築年数の経過にともなって劣化は生じてしまうため、基本的に築浅の物件は築古の物件よりきれいな状態を保っています。
傷や汚れがない清潔感のある環境で新生活を始めたい方にとって、この点は大きなメリットになるでしょう。

新しい設備が揃っている

賃貸物件の設備は基本的に建築時期に依存しており、リノベーション物件を除けば大規模に交換されるケースはあまり多くありません。
そのため築浅の物件は、築古の物件に比べると新しく便利な設備が揃っています。
エアコンやキッチン、給湯器といった基本的な設備の性能は生活の利便性に大きく影響し、省エネ性能が高いため光熱費も安くなることがあります。
お風呂の浴室乾燥機や追い焚き機能などは、築古の賃貸物件にはそもそも用意されていないことも多いため、設備を重視する場合は築浅の物件がおすすめです。

防犯性が高い

前述の設備面のメリットにも少し関係しますが、築浅の物件は築古の物件より基本的に防犯性が高くなっています。
建物自体が新しいため、オートロックやモニター付きインターフォンなど、セキュリティ関連の設備が築古物件より充実しているケースが多く見られます。
一人暮らしで防犯面が不安な方は、多少ほかの面を妥協してでも防犯性が高い築浅の物件を選んだほうが安心して暮らせるでしょう。

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賃貸物件の法定耐用年数は構造によって違う

賃貸物件の築年数について調べていると、そもそも物件の寿命はどのくらいなのか気になってくる方がいるかもしれません。
物件の寿命にはさまざまな視点があり、同じ構造の物件でも普段の使い方やメンテナンスの頻度によって寿命は変わってきます。
そして正確には寿命とは異なりますが、法律によって明確に定められているのが「資産価値が帳簿上から消滅するまでの期間」を示す法定耐用年数です。
法定耐用年数を超えたからといって、その建物に住めなくなるわけではありませんが、ひとつの基準として覚えておくと良いでしょう。
今回は賃貸物件の構造として一般的な、木造、鉄骨造、鉄筋コンクリートの3種類の法定耐用年数について解説します。

木造賃貸物件の法定耐用年数

木造賃貸物件の耐用年数は22年であり、これはガラスやプラスチックなどの合成樹脂によって作られた物件と同様の数値です。
今回解説する3つの構造のなかではとくに法定耐用年数が短いですが、前述のとおり法定耐用年数が過ぎても物件に物理的な問題が生じるわけではありません。
築22年を超える木造の賃貸物件でもしっかりメンテナンスがされていれば快適に生活できるため、自身の目で状態を確認するようにしましょう。

鉄骨造の賃貸物件の法定耐用年数

鉄骨造は柱や梁に鉄骨を使用している構造ですが、その法定耐用年数は骨格材の厚さによって細分化されています。
骨格材の厚さが3mm以下の場合、法定耐用年数は木造よりも短い19年です。
そして骨格材の厚さが3mmを超えて4mm以下の場合は24年、4mmを超える場合は34年と法定耐用年数が定められています。
なお、骨格材の厚みによって賃貸物件のカテゴリーが「アパート」と「マンション」で使い分けられる場合もありますが、実はこれも明確な定義は存在しません。
「鉄骨造だから」「マンションだから」と決めつけずに、具体的な厚みの数値をしっかり確認するようにしましょう。

鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造の法定耐用年数

鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）、鉄筋コンクリート造（RC造）とは、耐震性や耐火性に優れた強度の高い構造であり、大規模建築に多く使用されています。
ここまでに解説した構造のなかではもっとも法定耐用年数が長く、賃貸物件をはじめとする住居用物件では47年と定められています。
鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造は強度が高い分建築コストも高額になりやすいので、家賃などの費用面についてもしっかり確認しておきましょう。

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まとめ

築古の物件には、築浅の物件に比べて家賃が安く選択肢が多い、リノベーション物件が見つかる可能性がある、といったメリットがあります。
一方で築浅物件のメリットとしては、築年数が経過していないのできれいな物件が多い、設備が充実している、防犯性が高いといったものが挙げられます。
どのくらいの築年数の物件を選べば良いか迷った場合は、あくまで目安のひとつではありますが、法定耐用年数も参考にしてみてください。